副業の所得が増えてくると、確定申告を手作業でやるのは大変です。会計ソフトを使えばぐっと楽になりますが、「弥生とマネーフォワード、どっちがいいの?」と迷う人は多いはず。この記事では、副業の確定申告という前提で、両者を会社員目線で比較します(中立に整理し、報酬の有無で評価・順位は変えていません)。
結論:コスト重視なら弥生、自動連携重視ならマネーフォワード
- 副業レベルの確定申告で定番なのは、弥生(やよいの白色/青色申告 オンライン)とマネーフォワード クラウド確定申告の2つです。
- 白色申告でコストを抑えたいなら弥生(白色はずっと無料のプランがある)。銀行・クレカ・家計簿アプリの自動連携で記帳を省力化したいならマネーフォワード、が大まかな目安です。
- どちらも開業届の無料作成にも対応しています(→副業の開業届は出すべき?)。なお、ソフトでは会社バレは防げません(バレ対策は住民税)。
ひと目で比較(弥生 / マネーフォワード)
項目 | 弥生 | マネーフォワード |
|---|---|---|
白色申告 | ずっと無料のプランあり | 無料お試しあり(基本は有料) |
自動連携(口座・カード) | 対応 | 得意(自動取込・自動仕訳) |
青色申告 | 対応 | 対応 |
向いている人 | コスト重視・まず白色から | 連携で記帳を省力化したい |
※ 料金・プランは改定されることがあります。最新は各公式サイトでご確認ください(弥生=白色無料が強み、マネーフォワード=自動連携が強み、という位置づけです)。
そもそも副業に会計ソフトは必要?
日々の記録さえ続ければ、集計・仕訳・申告書作成はソフトが自動化してくれる。会社員の副業確定申告の手間を大きく減らせる部分。
副業が雑所得で取引も少額なら、手計算やスプレッドシートでも申告は可能です。会計ソフトが効いてくるのは、取引件数が増えてきた・青色申告で節税したいケース。銀行口座やカードを連携して取引を自動で取り込めるため、入力と仕訳の手間が大きく減ります。目安として、年間の取引が数十件を超えてきた、または青色申告で65万円控除を狙う段階になったら、ソフトの自動化が時短と入力ミス防止の両面で効いてきます。
弥生|やよいの白色/青色申告 オンライン
- 白色申告は「ずっと無料」のプランがあるため、まず無料で始めたい人に向く
- 個人事業の確定申告ソフトとして定番で、サポートやサポート付きプランも用意
- 青色申告に進むときも同じ系列で移行しやすい
マネーフォワード クラウド確定申告
- 銀行・クレジットカード・電子マネー・家計簿アプリ(Money Forward ME)との自動連携が強み。取引を自動取込・自動仕訳できる
- 日々の入力の手間を減らしたい、複数の口座やカードを使っている人に向く
- 会計・請求・開業届など同じシリーズで揃えやすい
会社員が副業で選ぶときの観点
- 白色か青色か:まず白色なら弥生の無料プランが手軽。青色で節税を狙うなら、どちらでも対応可(開業届+青色申告承認申請が前提)
- 無料で足りるか:白色・少額なら弥生無料で十分なことも。取引が多いなら有料でも自動連携の時短メリットが上回る
- 自動連携の重視度:口座・カードを多用するならマネーフォワードの自動取込が効く
- 会社バレ対策は別物:ソフトでは防げません。住民税の納め方が要点です(→住民税を普通徴収にする手順)
料金やプラン内容は改定されることがあります。最新は各公式サイトと、確定申告のルールは国税庁でご確認ください。
よくある質問
Q. 無料で確定申告できますか?
白色申告なら、弥生の無料プランなどで対応できます。青色申告や自動連携を使いたい場合は有料プランが基本ですが、無料お試し期間が用意されていることが多いです。
Q. 白色と青色、どちらにすべきですか?
まず手軽に始めるなら白色。継続的に事業として育て、節税メリットを取りたいなら青色(開業届と青色申告承認申請書の提出が前提)です。
Q. ソフトを使えば会社にバレませんか?
いいえ。会計ソフトは申告を楽にするものであり、会社バレ対策にはなりません。バレる主因は住民税なので、納め方(普通徴収)の確認が必要です。
次の一歩
- 白色か青色か、まず方針を決める(迷うなら白色から)。
- コスト重視なら弥生の無料プラン、自動連携重視ならマネーフォワードを無料お試しで触ってみる。
- 青色や開業届が必要なら、開業届の作成とあわせて準備する。
- 会社バレが不安なら、ソフトとは別に住民税の納め方も確認する。
関連記事
- 副業の開業届は出すべき?会社員のメリット・デメリットと無料の作り方
- 副業の住民税を「普通徴収」にする手順|会社にバレにくくする確定申告の書き方
- 会社員の確定申告ガイド|年20万円ルール・住民税・会社バレ対策
免責
本記事は公開情報にもとづく一般的な情報提供であり、特定のソフトの利用や申告結果を保証・推奨するものではありません。料金・機能は変更される場合があり、税の取り扱いは個人の状況により異なります。最新情報は各公式サイト・国税庁・税務署や税理士等の専門家にご確認ください。
